「暴落した株を売る」ではなく「買い増す」という選択
2025年2月にトランプ大統領の関税政策が発表され、3～4月は株価が全体的に大きく落ち込みました。
多くの人が「この先どうなるのだろう」と不安になったタイミングだったと思います。
私も例外ではありませんでした。
2021年から始めたSBI証券での運用損益がマイナスになる局面もあり、内心かなり焦ったことを覚えています。
ただ、私はこのとき、保有株を売るのではなく、逆に買い増すという判断をしました。
結果として、この判断は今のところうまくいっています。
今回はその経緯を振り返ってみます。
暴落に落ち着いて対応できた「事前の準備」
実はこの買い増しには、少し前からの伏線がありました。
2025年2〜3月、6本目の記事で書いた「全資産の棚卸し」を経て、相続した株の中で業績が伸び悩んでいた銘柄を売却していました。
ポートフォリオを見直し、より業績が安定した銘柄へ入れ替える準備をしていた時期です。
このタイミングでの整理があったからこそ、その後の関税ショックに落ち着いて対応できたのだと思います。
下落直後に動かなかった理由
2025年3〜4月、トランプ大統領の関税政策が発表されると、日本株は全体的に大きく下落しました。
ただ、ここで慌てて売る、あるいはすぐに買いに走る、といった行動は取りませんでした。
下落直後に飛びつくのではなく、株価が回復傾向に転じ始めるまで様子を見ることにしたのです。
7本目の東京メトロの記事で「買う前に売買ルールを決めておくべきだった」と書きましたが、この経験が少しずつ活きてきていたのかもしれません。
買い増す銘柄を選ぶときの3つの基準
2025年4月後半から株価が元に戻り始めたタイミングで、7銘柄を買い増しました。
選定基準は以下の3つです。
- 配当利回り3％以上
- 直近5年と来期までの業績が右肩上がり予想
- 需要が比較的安定している企業（大手商社、メガバンク、インフラ関連など）
既存ポジションに対して、7％程度の買い増しです。
大きく張るのではなく、あくまで「厚みを持たせる」くらいの規模感にとどめました。
不安がなかったわけではありません。
ただ、業績が安定していて配当利回りも高い銘柄であれば、一時的な株価下落があっても長期的には期待できるだろうという考えの方が上回りました。
買い増しから1年、実際の結果は…
2025年8月から2026年2月頃にかけて、日本株は大きく上昇しました。
関税税率の決定による不透明感の解消、AI・半導体ブーム、高市政権誕生、衆院選での与党圧勝など、複数の要因が重なった時期です。
買い増した7銘柄のうち、6銘柄は大幅な含み益となり、現在TOTALで159％になっています。
残り1銘柄はほぼ横ばいですが、含み損を出している銘柄はありません。
さらに2026年3月期・9月期は各社好業績や株高、株主還元強化の流れを受けて増配が予定されています。
配当という面でも、今後さらに恩恵を受けられそうです。
暴落時に動けるかどうかを分けるもの
暴落時に買い増すという判断ができた背景には、いくつかの要素が重なっていました。
まず、その前に一度ポートフォリオを見直し、業績の伸び悩む銘柄を整理していたこと。
次に、下落直後に感情で動くのではなく、回復の兆しを確認してから動いたこと。
そして、買い増す銘柄の基準をあらかじめ決めていたこと。
「暴落時は買い時」とよく言われますが、それを実行に移せるかどうかは、事前の準備次第だと今回改めて感じました。
何も準備していない状態で暴落に直面すると、恐怖が先に立って動けなくなるか、逆に根拠のないまま飛びついてしまうか、どちらかになりやすいと思います。
もちろん、7銘柄すべてが同じように上がったわけではありません。
1銘柄はほぼ横ばいのままです。
今回はたまたま相場が良かった面もあり、これが常に再現できる方法だとは思っていません。
それでも、「準備していたから動けた」という感覚は、今後の投資判断にも活かしていきたいと思っています。
※このブログは筆者個人の体験・見解をもとにした記録です。
特定の投資商品・手法を推奨・勧誘するものではありません。
投資判断はご自身の責任において行ってください。
